世論調査をどう生かすか

米大統領選でどちらが勝つかマスコミで喧しいが、日本人なんかがわかるはずがない。みんなテキトーに言ってるだけだ。世論調査の形成が日本と違うので、ディープな米調査研究家でなければ無駄な論議に終始するだろう。

日本の投票方式、日本の世論調査ならば、バイデン氏の勝利は固い。期日前投票の取り扱いが選挙後に裁判所に持ち込まれることは無いし、調査会社のデーターが妙に歪められることはレアだからだ。

さて陣営が世論調査を実施する際に最重要なのは、相手陣営との支持率の差ではない。自陣営の伸び代がどこにあるのかを探り出すことである。

支持率の増減に一喜一憂する暇があるなら、投票日までどうすれば票を伸ばせるのかを考えよう。それこそ調査の本質である。ここでは詳しく言わないが、一つだけ挙げるならばポイントは未決定層の属性洗い出しだ。

そしてさらに重要なのは、必ず生データーから分析をしていくということだ。ひと頃、なんだか値だとか、かんだか値とか言って、生データーに修正を加えた値を提示する調査会社が流行っていた。さらには陣営の偉い人が独自の修正値を自慢げに披露していた。実態に近づけようと正しい方向に修正する作業が余計なのだ。

生データーこそ実態の全てである。一年前の常識が通用しない世にあって過去のデーターを必要以上に重視するスタンスは明らかに間違っている。

世調は決して安くはない。また単に生データーだけでは宝の持ち腐れだ。それを生かすも殺すも、陣営の知恵にかかっている。